湾岸戦争

　あのころ、この本には二つのことで驚いた。
　ひとつ、本書はアメリカを中心とする多国籍軍がイラクを空爆する1991年１月17日前の12月に緊急出版されたにもかかわらず、実に詳細に事態の経緯を凝視し、フォーカスの当て方にもそれなりに鋭いものをもっていたということだ。おそらくいま読んでも、その後の出版物とくらべてなんら遜色はないだろう。ただし、本訳書にはバグダッド空爆後の動向に関する２章も補足されている。
　著者のサリンジャーはケネディ時代の報道官だったらしいが、その後はＡＢＣに転じて欧州・中東特派員を経歴した名うてのジャーナリスト。ローランは作家兼ルポライターのフランス人である。二人ともとくに主観を交えずに現在形を多様して書いているが、その筆鋒はまさにカメラのように、刻々変化する事態の各所に端的に突き刺さっている。
　こういうところは欧米のジャーナリストのすごさというものだ。ブッシュの緊張と二重人格ぶり、フセインの策に溺れた暴政ぶり、アラファトのドン・キホーテ的行動にも容赦していない。

　もうひとつは、巻末に掲載されている15ページにおよぶ一覧表である。「サダム・フセインに対する外国協力企業ならびにイラクに対する非通常兵器型軍需物資供給企業リスト」というもので、ミドル・イースト・データ・プロジェクトの資料にもとづいている。それによると、なんと各国の207企業が戦略兵器や化学兵器に類する軍需品をイラクに供給していた。
　１番はドイツがダントツで86社におよび、次にアメリカとイギリスの18社、オーストリアの17社、フランスの16社、イタリアの12社とつづく。スイスも核施設用備品をせっせと売っているし、スペインはミサイル技術の仲介をした。ただし、ここには旧ソ連のデータが入っていない。本文を読めばわかるが、ソ連もまた西欧諸国とともにイラクを軍事大国に育てあげた張本人だった。
　驚くべきは、核兵器関連が20以上、ミサイル関連品目と化学兵器関連がそれぞれ50以上もあることで、その後の炭疽菌騒ぎで大問題になっている生物細菌兵器も、ドイツ企業がマイコトキシンを、アメリカ企業がナイル熱ウィルスを売っている。これでは誰がイラクを槍玉にあげられるのかという気にさせられる。
　むろんサダム・フセインがこういうものを凶暴な子供のようにほしがったわけであるが、戦争というもの、結局は戦争商人の大きな市場なのである。
　この一覧表は、その後、ぼくが世界各地の戦闘発端のニュースを聞くたびに思い出させるものとなった。パキスタンが核兵器保有を発表したときは、ウェブにそういう軍需物供与情報がないかどうかを探し、そこにあいかわらずアメリカやロシアやドイツやフランスの企業が目白押しになっていたことを知った。

　湾岸戦争は８という数字に縁があるのか、1988年８月８日、８年にわたる泥沼のようなイラン･イラク戦争が終結したその日から始まっている。イラクは100万人近い死者を出しながらも、イランがうっかり停戦を申し入れたので勝者を気取れた。
　停戦の翌日、クウェートがＯＰＥＣの合意を破って原油生産高の増加を決めた。なかでもイラクが領有を主張していた国境付近のルメイラ油田の生産を意図的に増産していった。ここでよせばいいのに、アメリカ（グラスピー駐イラク大使とケリー中東担当国務次官補）がフセインを誤解を招きかねない口調でくすぐった。「アメリカは西側に近づきつつあるイラクとの関係拡大を望んでいる」というメッセージを伝えたのだ。
　サダム・フセインは喜んで、このアメリカのメッセージを中東諸国の元首へ、最初はヨルダンのフセイン国王に電話で伝えた。よほど喜んだか、アメリカをつかってイラクの地位を中東に示そうとしたかったのであろう。が、それがアメリカの狙いだったかどうかは確固としていないのだが、イラクがここから少しずつおかしくなっていくのははっきりしている。やがてクウェートの原油価格は下がり、イラクは年間70億ドルの減収になる。

　そもそもイラクは1918年にイギリスの委任統治下におかれ、ＩＰＣ（イラク石油会社）との協定を強引に調印させられたという現代史のスタートを切らされた国なのである。
　協定はＩＰＣがイギリス籍であること、社長がイギリス人であること、採掘権は2000年まで続くことが約定されていた。イラクはのちのユーゴスラヴィア同様の人工国家になったのだ。さらに悪名高いサイクス・ピコ条約で、この人工国家はバクダッド・バスラ・モスルの３州で構成された。当時の国際ジャーナリストのあいだで、「イラクはキルクークとバスラの二つの離れた油田を結びつけ、クルドとスンニとシーアの三つの住民を結びつけたチャーチルの狂気の産物だ」と言われたゆえんである。
　かくて"イギリスの狂気"に操られて、世界で２番目の不安定で基盤のない国になったイラクは、なんとか自力更生の道をさぐることになる。1958年になって親欧政権が倒されると、いったんはカセム将軍の支配になるのだが、これを打倒したのがサダム・フセインらのバース党だった。1968年に政権につく。
　サダム・フセイン一族の圧政が始まるのはここからで、従兄弟のエルマジドのクルド族に対するジェノサイド計画をはじめ、いっときはイラク人の４人に１人が公安機関のために働いているといわれるほどだった。それがイラクなりの自力更生だったのである。
　そこでイラクは軍事力こそが自立の道であるとおもいこむ。そのためには核兵器も必要だった。その後のインドやパキスタンと同じである。こうしてソ連との同盟国関係というカードを利用しつつ、中国製のスカッドミサイル、フランスの原子炉技術、ソ連からの核燃料輸入といった軍事化を促進していった。
　1981年にイスラエルの空軍がオシラクの原子力センターを破壊するまでは、核兵器開発にも本気でとりくんでいた。実はそのころのアメリカも、イラクに核兵器技術のあれこれを大量に売りつけることに躍起になっていた。

　そういうイラクがクウェートのＯＰＥＣ違反をきっかけに怒りだす。その火をつけたのはアメリカだった。サダム・フセインは調子にのって中東諸国の盟主になるかのようにふるまった。
　しかも、そのような舞上がりに、アメリカはわざわざジョン・ケリー国務次官名で、そんなイラク政権の姿勢にアメリカは深い理解を示すといった公式メッセージを送ってしまったのである。
　ところが、イラクがクウェート侵攻をした直後からアメリカの内部で方向転換がはかられた。ベーカー国務長官はシベリアにシュワルナゼ外相を訪ね、総合参謀本部長コリン・パウエルはアメリカ防衛システムの聖域である「タンク」に籠もり、シュワルツコフは司令部で作戦を練りはじめたのだ。一方で、イラク資産の凍結と、敵に渡さないためにクウェート資産の凍結の手を打った。このあたりのアメリカの変わり身と、そのための準備は水際立っている。
　ブッシュがものすごい記録をつくったのはそれからまもなくのことである。４日間で23回の電話を、12カ国の首脳にかけまくったのだ。計算すると２時間に１回のペースになる。つまりアメリカは世界各国のご機嫌をとらないでは、一人で何も決められなかったのだが、そのような"お家の事情"を知りつつも、各国首脳はこのようなアメリカの先手必勝路線を否定するわけにもいかなくなったのだ。
　案の定、サウジアラビアはイラクの石油を紅海まで運ぶパイプラインを閉鎖し、トルコはトルコ沿岸でのイラク石油の輸送と積み出しを禁止した。ブッシュの電話参戦に乗らなかったのはアラファトで、彼はイラクのクウェート侵攻非難を断った。

　アメリカがこのようにイラクの外堀を完全に埋めおわった末に、イラクへの空爆を始めたのはよく知られる通りだ。
　アメリカという国はひどく感情的な国なのだが、その感情的な高まりを戦争攻撃にする以前から高められ（つまり国威掲揚がうまくて）、しかもそうした自分の感情を友邦国や敵方に執拗に知らせることが大好きな国なのである。ブッシュはそういう国を戦争に導くのにうってつけだった。本書は、こう書いている。
　「ブッシュの人柄はみかけより複雑だ。ほとんど二重人格である。東海岸のエリートで上品な言葉を使い、節度ある立ち居振る舞いをし、古典音楽を好み（小泉純一郎もそうだが）、同時にテキサスの石油で財産を築いた男、血も涙もない事業家、荒っぽい儲け主義者であり、カントリー・ミュージックの愛好者でもある。彼の電話外交、他国の指導者たちとのひっきりなしの会話は、この二重人格をよくあらわしている」。

　しかし、そこまで電話外交をしまくるブッシュが決してしなかったことがある。それはサダム・フセインに電話をしなかったということだ。
　このことは、本書によると、各国首脳が最も訝しんだことであるらしく、逆にいえば、アメリカがどうしてもイラクと一戦交えたいという、ようするに口で声明するどんな正当性とも関係のないシナリオに突入したがっているということを、みずから告白しているようなものだったと、各国首脳は笑いあっていたというのである。その証拠に、と本書は書いている。アメリカのバグダッド空爆の時刻はずいぶん以前に決定してあった、と。
　戦争というもの、たいていはこんなふうにおこるか、それとも止むにやまれぬところに追いこまれて、おこるものなのだ。アメリカのアフガニスタン攻撃がテロ戦争なんぞではないことも、パキスタンや日本をのぞく各国首脳は、むろんよく知っていた。
　中東戦争とは、石油工業のための資源戦争か、もしくは宗教戦争か、あるいはサブナショナルな民族代理戦争なのである。